漢字検定（漢検）に合格！日本漢字能力検定とは

漢字検定（漢検）の正式名称は、『日本漢字能力検定』です。

日本漢字能力検定は、財団法人日本漢字能力検定協会が実施する、漢字能力を測定する技能検定で、1975年（昭和50年）開始されました。
1992年（平成4年）から文部省（現・文部科学省）の認定の資格となりました。

漢字検定の魅力・特徴

「漢検（日本漢字能力検定）」は、漢字を「読む」「書く」という知識量のみならず、漢字の意味を理解し、文章の中で適切に使える能力も測ります。
適切な日本語を使いこなし、言葉の持つ意味の理解や、考える力が身についていきます。

小さな子供から、高齢者まで幅広い世代で学べ、進学や就職活動にも生かせます。
年齢に関係なく学べる身近な学習対象であるため、3歳から102歳という幅広い年齢層の方が「漢検」に挑戦しています。
近年は就職活動に合わせて、一定の言語能力の証明として、漢検を取得する大学生･高校生が増加しており、履歴書に記載できる資格として広く認知されています。

国語の基礎学力だけでなく、学習姿勢に対する評価材料としても着目される漢字検定（漢検）は、日本にきた外国人が、日本語や漢字を学ぶために児童漢検から受けるケースも増えています。 　

漢検に合格した時のメリットとは

漢字検定（漢検）の受験者は毎年増加、平成17年度には年間約240万人が受験しました。
平成24年度の年間志願者数は226万人を超え、これまでの累計志願者数は延べ3,523万人に上る、国内最大規模の検定のひとつです。

「漢検」の評価は社会的な評価でもあり、学んだことがすぐ生き、生涯楽しく学べ、進学や就職にも役立つため教育や企業の現場で今注目を集めている検定です。

企業の新卒採用選考において、最も重視するのは、主体性ですが、
漢字検定は、一つの目標に向かって努力する姿勢や、学ぶ意欲を測る指標として、学生の本質を見極める参考指標のひとつとして、利用されています。

漢字検定と受験（高校・大学）

入学試験にあたって、漢字検定（漢検）をはじめとする、資格・検定取得者を評価する大学・短期大学が増えてきています。

漢字検定（漢検）資格取得によって、「単位認定」される高校や大学も増えており、
大学・短大では「入試優遇」されるところもあります。

理系の学部でも評価対象に採用する学校もあり、今後さらに各大学、学部、短大へ広がることが予想されます。

漢字検定（漢検）に合格すると、大学、高校の入学に際して、メリットがあります。
例えば、筑波大学や早稲田大学、慶應義塾大学、同志社大学、立命館大学など全国の大学・短期大学のうち４７９校９７３学部で入試の際に漢字検定（漢検）の取得 を人物評価、能力評価の基準のひとつとしています。

　最近では漢字検定（漢検）の合格取得級を直接評価するだけでなく、漢字検定（漢検）に合格できなくても、挑戦する意欲や姿勢を重視する学校もあり、特にアド ミッションオフィス（ＡＯ）入試を導入している学校でこの傾向は強くなっています。

漢字検定と就職

企業では新人研修に取り入れるところもあり、漢字検定（漢検）は実用性の高い資格として社会的に認知されています。
パソコンの普及によって、効率よく、正確に、かつスピードをあげて打つには、最低限度の漢字の知識が必要になることから、漢字検定（漢検）合格を目標として学習する方も増えてきてます。

漢検が証明する言語力や意欲は､あらゆる仕事に必要な基礎能力です。
そのため､様々な業種の企業から､漢検を新卒採用や従業員教育の場面で活用しているという回答を得ました。

新卒採用・社員教育における「漢検」資格の活用状況

東証一部・東証二部上場企業2,135社と大証一部・大証二部上場企業199社に、
郵送・電話によるアンケート協力依頼、郵送・ＦＡＸによるアンケート票送付返信方式で、有効回答数 539社の内、

• 468社が漢検を新卒採用や社員教育等において活用しています。
• 453社が漢検を新卒採用の評価指標として活用しています。
• 「言語力」だけではなく、「目標に向かって学ぶ意欲」を測る指標として活用しています。
• 社員教育で漢検を活用している企業は69社です。
• 社員教育で活用するメニューに漢検が含まれるほか､漢検を資格手当の支給対象としても活用しています。
• 漢検受検を推奨･義務化している企業の中には、検定料の一部補助や合格報奨金を支給する企業もあります。

アンケート実施期間 2013年5月〜2013年7月

1. 製造業＝２４５社
2. 商業＝８１社
3. サービス業＝４３社

その他、金融業、情報・通信業、建設業等の漢字検定を活用している企業はたくさんあります。

文部科学省と漢字検定

文部科学省において、「検定試験の評価の在り方に関する有識者会議」が設置され､漢字検定の活用促進として､「受検者が進学･就職等において､より円滑に試験結果を活用できるための間接的な支援として､検定試験の目的や内容､学校･企業等での利用状況や合格者の活躍状況等に係る関連情報､類似試験の有無･関係性を､試験結果の利用者(学校･企業等)へ正確に提供することが求められる」とされています。

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